何か起きたとき（結果）には全てその原因があるが原因を自分で考える人が少ない。しかし自分で考える人しか生き残れない。という私の持論であるが、トランプ氏という偉大な救世主を望んだ立役者達を知らなければこの先に起こる革命を理解できない。トランプ大統領再選は必然であったことを知る必要があるのである。
このブログは、2020年からほとんど更新していないが、2020年１月までに世界の悪人グローバリストの３分の１はトランプ氏が駆逐した。
さてこれから第二章、最終戦争の始まりである。しかしそれは2020年から始まっていた。2024年アメリカ大統領選挙でいかにして大差の勝利を勝ち取ったかを知る必要がある。
2020年大統領選挙で、大規模な不正があったのは知っている人はたくさんいるがこれに落胆し諦めた人は数しれなくいるだろう。落胆した人の多くは民主党支配の州から、共和党支配の州に引越ししたのである。選挙不正の手法はアナログ的（人の手を使った大量のバイデン票を都市部を中心に入れたもの、デジタル的（選挙不正ソフト、ドミニオンとインターネットにより他国が不正操作しともの）の両方あった。トランプ氏はずっと以前（オバマ再選の時）から知っていた。彼が、2016年に選挙で勝ったとき、スイングステートだけで勝負したのは不正の裏を付いたわけだ（この時ヒラリーは得票数ではトランプに勝ったが選挙人で負けた）それでは、今回、2024年には不正はなかったのか？という問題である。マスコミは、トランプ暗殺未遂後も、カマラカリス優勢と嘘を垂れ流していた。これは、カマラカリスが勝っても不思議ではない。と思わせるためなので、イーロンマスクも言っていた通りに大規模な不正でも追い付かないくらい（5%以上）の大差で勝つ必要があったのだ。
2020年ー2024年 当選したバイデン失策といきすぎた極左政策で変化した民主党員
シリコンバレーを中心に企業、金持ち、従業員がカリフォルニア州（民主党の州）からテキサス州（共和党の州）逃げていった。カリフォルニア州は７年間で130万人も減少した。2022年にシリコンバレーを去った企業の代表は【オラクル】【ヒューレットパッカード】【テスラ】【スペースX】【X(Twitter)】【パランティア】など多数だが、このうちペイパルマフィアで有名な【ピーターティール氏】の行動が注目される。2020年不正選挙に大きく貢献した、左翼マークザッカーバーグ氏に嫌気がさしたのか、2005年から取締役を務めていたメタ社を辞任、トランプ氏の補佐役として政治活動に身を投じたのだ。これ以降、資金と優秀な人材が【トランプ応援団】となっていく。
【イーロンマスク氏】が買収した【Twitter】は、儲けるためではなく【言論の自由】を守るための買収であった。かつて【Twitter】は、現役のトランプ大統領のアカウントを削除して言論の自由を奪ったが、Facebook、Youtubeも自分達に都合が悪い言論は、自社で削除して左翼活動を援助していた。最近では、バイデン民主党（政府）が主導していたことが判明した。この状況に不安を持った【イーロンマスク】（トランプ支持者達）は買収を決意したが、買収額を余裕で用意できたわけでもなくこれには無理があった。（マスクは、テスラ株を処分して購入した）私は、物事に偶然はなく必然と考えるのでトランプ支持者が唯一の言論が自由なSNSを守ることが、民主党支配の構造を打ち破れるかもしれない唯一の方法と考えトランプ支持者が協力してTwitter買収を助けた。と見る方が自然だと思う。
【カールアイカーン】氏は、トランプ氏が破産する寸前になった際、【トランプエンターテイメント】を買収して破産から救った人物である。トランプ退陣と同時にフロリダ州に引越ししたのでトランプ大統領支持は変わらない。我々が学ぶのは、これらの人々は全て自己の利益ばかりを考えて行動しているわけではない。ということである。そう考えなければ【Twitter】買収など利益を産まないことが明白である。このままだとアメリカが壊れると危機を感じた愛国者達の集団行動ととらえるべきだろう。
【ピーターティール氏】率いる【パランティアテクノロジーズ】は、政府機関、民間企業向けにデータ統合と分析、セキュリティ防衛を提供する企業なので、不正選挙防止したのではないか。ということは容易に想像される。Twitter買収で本当の情報が拡散され、不正選挙防止企業が防ぐ、このどれもが欠けてもトランプ大統領再選はなかったと思う。更に、副大統領【JD・バンス】はピーターティール氏推薦、ホワイトハウス人口知能、仮想通貨担当相に【ディビットサックス】氏（Paypal創業者の１人）もティール氏の推薦なのは明らかである。
【トランプ大統領】は既存の、既得権益受益者には、嫌われているがこれらを壊すITの勢力には好かれていることがわかるだろう。トランプ支持者は個人の利益に走らず共に米国の利益（国益）を最大限にするという大きな目的を持つ。肥大化した米国政府を縮小するから反対も大きい。しかしもっと政府は小さくあるべきだしITを駆使して効率的にすれば税金はあまり取らなくても良い。減税をして財源を大幅に減らすが支出を大幅に減らし公務員を半分以下にする。政府ファンドを設立して、その利益で政府の資金にする。この理想が果たされれば、新しい政府像となるが【中東】に近い考えである。この理想は潤沢なオイルマネーがあるからということも大きいが、発想は同じであるから実現しないとは限らない。
【トランプ大統領】は既存の、既得権益受益者には、嫌われているがこれらを壊すITの勢力には好かれていることがわかるだろう。トランプ支持者は個人の利益に走らず共に米国の利益（国益）を最大限にするという大きな目的を持つ。肥大化した米国政府を縮小するから反対も大きい。しかしもっと政府は小さくあるべきだしITを駆使して効率的にすれば税金はあまり取らなくても良い。減税をして財源を大幅に減らすが支出を大幅に減らし公務員を半分以下にする。政府ファンドを設立して、その利益で政府の資金にする。この理想が果たされれば、新しい政府像となるが【中東】に近い考えである。この理想は潤沢なオイルマネーがあるからということも大きいが、発想は同じであるから実現しないとは限らない。
これはかなりハレーションが起きるのは間違いないしすでに起きている。トランプ政策は全て理にかなっている（全てに理由がある）関税強化、欧州とは距離を置く、戦争はしない、中国の進出阻止、FRBの影響力低下、国連改革または国連解体（パリ協定脱退とSDGS終焉）全ては、トランプ大統領就任1月２０日から始まるが、天才的発想でそのほとんどが成功すると言われているが周回遅れの日本はさておき、我々、個人としてトランプ革命の準備をして流れに乗らなければならないのである。
