ネバダ州NYE郡、共和党共和党議長からの手紙！と共にトランプ大統領の胸中が胸を打ちます。
長文のために、大事な部分だけを意訳も含めて書きましたがおよそ合っていると思いますが違っていたらご指摘ください。（メール部分は翻訳アプリの直訳です）
トランプ大統領は、選挙不正はずっと以前からあると知っていて、自分がこのアメリカを立て直すために大統領になりました。まさかウイルスを撒かれて郵便投票になるとは想定外です。
選挙詐欺のためウイルスを撒いたので、それだけの目的だったと結論付けています。ワクチンの危険と第二の新しい疫病の阻止を早く手を打つ必要があると言っています。
2018年9月12日に大統領命令を発布して、ディープステート(黒幕は,オバマ,クリントン）と（CIA,FBI,司法省,国防総省,マスコミなど)ビックテック企業(Twitter,Facebook,など）国連組織、WHO（黒幕ゲイツ）国際経済フォーラム（黒幕、ソロス）、民主党と国（特に中国）を愛国者（サイバー軍）を使って２年以上諜報活動で調査しました。
ここには、他国が選挙介入した場合にどう対処するか詳しく書かれています。実際に関わった国は
ここにある他、バチカンも後から加わったとあり「カトリック協会が子供の人身売買をしていた」疑惑を裏付けるものです。トランプ大統領は、エプスタイン事件、未解決で映画になった、ベンガジ事件、ビンラディン替え玉、オバマの悪事全て、クリントン財団で数十人が死んでいる事など知っています。
巨大テック企業と民主党議員と中共の関係、国連、世界の闇全てを知っていて暴露し断罪しようとしています。あと４年大統領になられると、この巨悪が全て逮捕、解体されてしまうためにこの恩恵を受ける人は困るわけです。
前回の予算も、国民全員に600ドル配る。という名目で約80兆程の予算案がでましたが、どさくさに紛れて、エジプトに13億ドル、〇〇に○億ドルという、他国に金をバラまきキックバックさせる、民主党の利権が数十兆あったために意味のない金をバラ巻く必要なし。国民全員に2000ドル配るほうが良い。と断ったわけです。これをマスコミは「トランプ600ドル給付断る」と切り取ります。
最近、トランプ大統領は天才ではないか？と思います。自国の闇を世界に向けて恥を発信して、世界中が「正義」「邪悪」に分類して、危機感がなく政治に全く興味のない日本人、にまで影響を及ぼしてデモまで起きてしまう。ジョージア州は投票率が50%以下なので上院議員がいないのですが、ドミニオン不正投票機を入れたまま投票させて、選挙不正は世界までわかってしまいました。
そして中共に潰される寸前で現れたのです。日本の応援デモも知っていて感謝してクリスマスに日本向けのビデオまで製作してアップされています。トランプ大統領のメッセージには、キーワードが隠されていて何回か見ないと発見できません。（次回に詳しく）世界がこんなに注目したこともないでしょう。これで邪悪が絶たれたら歴史に残るのも間違いありません。
ただ日本はもっと重症だと思っています。工作はほぼ終了しています。米国の禁止リスト企業は経団連に入り宣伝して商品を売っていますし、監視カメラは官庁まで入ってます。首相官邸 Fecebbook、LINE、Twitter、Youtubeアカウントがあります。三菱UFJ銀行はAmazon クラウドサービスに入ってます。こんな国は他にありません、情報は筒抜けだという事です。
アメリカが混乱の中、香港の民主派50人を逮捕されました。世界中で混乱が起きています。混乱の中、小池は政府に請願して8時までの時短営業にしましたが、これは自分の趣味で共産思想です。一部の権力を持った人が思う通りに強制して従わせる。「お金」あげるからいいでしょう。これは中共の手口と全く同じだと思うわけです。
トランプ大統領が教えたのは「選挙」があることの幸福。と、有権者の80%の支持で立ち上がらせた事だと思います。民主主義は、全員で立ち上がる事でどんな邪悪も怖くなく退治できる事を証明して「愛国者」教育をしていく事で国が守れるという自論です。
世論を誘導するマスコミも反逆者で影響されるので、テレビは見ないで下さい。と言います。
グローバル企業は、国を必要とせず身勝手な行動に走り米国企業のくせに税金もたいして払わない。安く作って利益を上げようとするので、C国で安く作って自国や世界で売る。しかしその裏ではただで働かせる強制労働があった。(米国、日本企業は見て見ぬふりをする）
昔、人権侵害、欧米列強の支配に、人類平等と堂々と言って「黄色いサル」日本が立ち向かった。今では見て見ぬフリ、我慢できずに「武士道」としたのがキッカケです。(このブログ名）
グローバル企業も国民も減税し、他国にある財産を持って帰っても税金は払わなくても良い。と１回チャンスをあげて戻ったものの、今度は自分を追い落とす事に加担した。そして反逆者となってしまった。(大統領命令には、反逆行為に加担、協力しただけで全財産没収、軍事法廷で裁かれると書いてあります）グローバル企業になれたのは、アメリカの信用力があっての事という原点を忘れたわけです。
米国の危機は、自国も同様だと思いながら見ています。政権に「ペンス」もいるでしょうし、ウイグル人権法など全ての法案は議会が作って、トランプはサインするだけです。
足を引っ張るしか能がない日本の野党よりは全然マトモです。
という事でトランプ大統領の命懸けの世直しは、1776年まで遡るくらいの改革が見られます。
日本も、明治維新くらいに戻してもらいたい。笑
